NY原油、一時初の100ドル台…1年で6割値上がり
読売新聞(2008/1/3)
 【ニューヨーク=山本正実】年明け最初の取引となった2日のニューヨーク商業取引所の原油先物相場で、国際的な指標となるテキサス産軽質油(WTI)の2月渡し価格が一時、1バレル=100ドルちょうどを付け、史上初めて100ドルの大台を超えた。
 昨年1月の約60ドルから約6割値上がりした。
 原油価格は、昨年11月20日に1バレル=99・29ドルの最高値を付けた後、12月に入って90ドルを割り込んだこともあった。原油価格が再び騰勢を強めたことで、米国をはじめ世界で景気減速への懸念が高まりそうだ。日本の消費者の生活にも、ガソリン価格のさらなる上昇などを通じて影響が広がると見られる。

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 1月2日のニューヨーク商業取引所の原油先物相場は、需給逼迫懸念を背景に投機資金の流入が活発化して、指標となる米国産標準油種(WTI)2月渡しが急騰し、一時、史上初の1バレル=100.00ドルに達し、昨年11月20日につけた1バレル=99.29ドルの最高値を一気に更新しました。
 原油相場高騰の背景には、中国など新興国の急成長で世界的に原油需要が伸びる一方、中東やアフリカの産油国の情勢不安定化で需給逼迫懸念が増大していることがあります。
 ヘッジファンドや年金基金など機関投資家の参入も相場上昇に拍車を掛け、原油先物相場は昨年初めから約2倍になっています。2004年9月下旬に初めて1バレル=50ドルを突破後、わずか約3年余りで100ドルに達しました。
 原油高の影響は、日本経済を直撃する懸念があります。しかし、短期的な影響にとらわれることなく、石油資源が枯渇するとの前提での長期展望が必要になります。この原油高を、化石燃料に頼った日本の経済システムを大きく転換する機会ととらえることも必要です。