テレビやインターネットを通じて手軽に大量の情報が手に入るようになった現代、身の回りにあふれる情報を正しく理解し、活用する能力(メディア・リテラシー)が問われています。情報を判断する基準の一つは発信源の確かさですが、時には公的な機関の発表も冷静に読み解く必要がありそうです。
ベーコンやソーセージなどの加工肉は人にとって発がん性がある?
世界保健機関(WHO)の専門組織である国際がん研究機関が先月、「ベーコンやソーセージなどの加工肉は人にとって発がん性がある」と発表し、不安感が広がったのはその一例です。この調査では、加工肉を毎日50グラム(ソーセージ2〜3本程度)食べると、大腸がんになるリスクが18%増えるなどと指摘しました。
この発表直後の数日間でウインナーの販売が2割ほど落ち込んだ食品メーカーもあったといいます。海外でも消費者の不安が広がり、WHOは「加工肉を食べないよう要請するものではない」との声明を出すなど沈静化に追われ、結局、あまり過敏にならずバランスの良い食事を心がけることが肝要という結論に落ち付きました。
(英国ケンブリッジ大学のサー・ディヴィッド・スピルゲルハルター教授は、この問題に対して、「英国では100人に約6人が大腸がんになる。全員が終生、一日50グラムぶんのベーコンを追加摂取し続けた場合、大腸がんにかかる割合は18%上昇する。つまり、一生ずっとベーコンを食べ続ける100人の中で、大腸がんになる人が6人から7人になるわけだ」と、毎日50グラムのベーコンを摂取するという極端な仮定に冷静に対応するようコメントを発表しました)
日本の女子生徒の13%が援助交際を経験している?
一方、国連の特別報告者(マオド・ド・ブーア=ブキッキオ氏)が記者会見で「日本の女子生徒の13%が援助交際を経験している」と発言し物議を起こしました。外務省が数字の根拠を示すよう抗議すると、報告者は「裏付ける公的かつ最近のデータはない」と認め、実質的に発言を撤回しました。いずれも衝撃的な内容だが、科学的根拠や調査方法には疑問符が付きます。
ベーコンやソーセージなどの加工肉は人にとって発がん性がある?
世界保健機関(WHO)の専門組織である国際がん研究機関が先月、「ベーコンやソーセージなどの加工肉は人にとって発がん性がある」と発表し、不安感が広がったのはその一例です。この調査では、加工肉を毎日50グラム(ソーセージ2〜3本程度)食べると、大腸がんになるリスクが18%増えるなどと指摘しました。
この発表直後の数日間でウインナーの販売が2割ほど落ち込んだ食品メーカーもあったといいます。海外でも消費者の不安が広がり、WHOは「加工肉を食べないよう要請するものではない」との声明を出すなど沈静化に追われ、結局、あまり過敏にならずバランスの良い食事を心がけることが肝要という結論に落ち付きました。
(英国ケンブリッジ大学のサー・ディヴィッド・スピルゲルハルター教授は、この問題に対して、「英国では100人に約6人が大腸がんになる。全員が終生、一日50グラムぶんのベーコンを追加摂取し続けた場合、大腸がんにかかる割合は18%上昇する。つまり、一生ずっとベーコンを食べ続ける100人の中で、大腸がんになる人が6人から7人になるわけだ」と、毎日50グラムのベーコンを摂取するという極端な仮定に冷静に対応するようコメントを発表しました)
日本の女子生徒の13%が援助交際を経験している?
一方、国連の特別報告者(マオド・ド・ブーア=ブキッキオ氏)が記者会見で「日本の女子生徒の13%が援助交際を経験している」と発言し物議を起こしました。外務省が数字の根拠を示すよう抗議すると、報告者は「裏付ける公的かつ最近のデータはない」と認め、実質的に発言を撤回しました。いずれも衝撃的な内容だが、科学的根拠や調査方法には疑問符が付きます。
こうした情報に接したとき「本当にそうなのか?」と、一度立ち止まって考えることが必要だ。誰もがブログやSNS(ソーシャル・ネットワーキング・サービス)で自由に情報を発信できる。そのことで、自らが誤った理解のまま虚偽の情報を広げてしまう可能性も高まっています。
東日本大震災の際には「石油コンビナートが爆発したので有害物質を含んだ雨が降る」などのデマ情報がSNSで飛び交ったことがあります。有益で緊急性のある内容だと信じて情報を拡散した人も多かっただろうが、結果として混乱を深めるだけでした。
先日の関東東北豪雨被害の際も、常総市に迷彩服姿の外国人窃盗団が出没し、警察が逮捕したという誤った情報がSNSで拡散しました。窃盗団の一人という外国人の写真も掲載され、流布されました。その後、こうした事例はなかったことが、井手よしひろ県議の県警本部への確認で明らかになりました。
メディア・リテラシーを養うためによく用いられている方法は、情報を発信する側の視点に立つことです。注目を集めるために過剰な表現をしていないかを見極め、情報を精査する姿勢が求められます。特に、SNSでの情報の拡散の際は注意が必要です。一度、ネットの世界に流された情報は拡散し続け、撤回・修正するのは不可能に近いのですから。
東日本大震災の際には「石油コンビナートが爆発したので有害物質を含んだ雨が降る」などのデマ情報がSNSで飛び交ったことがあります。有益で緊急性のある内容だと信じて情報を拡散した人も多かっただろうが、結果として混乱を深めるだけでした。
先日の関東東北豪雨被害の際も、常総市に迷彩服姿の外国人窃盗団が出没し、警察が逮捕したという誤った情報がSNSで拡散しました。窃盗団の一人という外国人の写真も掲載され、流布されました。その後、こうした事例はなかったことが、井手よしひろ県議の県警本部への確認で明らかになりました。
メディア・リテラシーを養うためによく用いられている方法は、情報を発信する側の視点に立つことです。注目を集めるために過剰な表現をしていないかを見極め、情報を精査する姿勢が求められます。特に、SNSでの情報の拡散の際は注意が必要です。一度、ネットの世界に流された情報は拡散し続け、撤回・修正するのは不可能に近いのですから。